『今の給料、ちょっと物足りないな…』そんなふうに感じたことはありませんか？
働くからには、できるだけ高い収入を得たいと思うのは当然のこと。実は、転職を通じて年収アップに成功している人は、全体の4割もいるんです。
※参考元：転職で年収アップした人は4割。30代の約5人に1人は100万円以上の年収アップに成功(マイナビ転職)
本記事では、“転職で年収を上げるにはどうしたらいいのか？”をテーマに、具体的な方法や考え方をわかりやすくご紹介します。
結論：4つの方法があり、それぞれの方法について本記事では解説していきます。
- インセティブが大きい会社に転職する
- 働く業界・職種を変える
- 福利厚生が良い環境に転職する
- 自身の市場価値を正しく理解し、自分の実力に合った企業に転職する。
インセンティブが大きい会社への転職
まず1つ目の方法は、「成果に応じた報酬制度が整っている会社へ転職すること」です。
これは、実力や成果に応じて給与が決まる仕組みの企業を選ぶという意味です。
今の給与が自分の実力に見合っていないと感じている方や、あえて厳しい環境で成長を目指したい方に特に向いています。
インセンティブが大きい業界
インセンティブが大きい業界は主に生命保険や不動産業界の営業職が多いです。
B to Cの営業で自身で新規のお客さんを開拓し、契約まで結びつけると成果報酬として高いインセティブを貰うことが出来ます。営業成績がダイレクトに収入に反映されるため、やりがいや収入アップを重視する人には魅力的な仕組みです。
ただ、注意点としては3点あります。
- 難易度が高く、きつい傾向がある
- インセティブが貰えなかった際の基本給に問題はないか
- 扱う商材は本当に問題ないか
高インセンティブ企業の注意点
一見メリットしか無さそうに見える高インセンティブ企業ですが、注意点もあります。以下では上記の3点の注意点について確認してきます。
難易度が高く、きつい傾向がある。
当然のことですが、インセンティブが高い理由は、それだけ仕事の負荷が大きく、難易度も高いためです。
たとえば生命保険や不動産の営業では、自分で一から新規顧客を開拓し、契約までつなげていく必要があります。
BtoC営業が中心となるため、知人や友人にもアプローチすることになりますが、場合によっては無視されたり、陰口を言われたりといったリスクも伴います。
さらに、初めのうちは成果が出にくいため、周囲からの冷たい反応に加えて、結果が出ないことへのプレッシャーで精神的に追い込まれてしまうリスクもあります。
最低限の基本給があるか
完全成果主義なのか、それとも一定の固定給が保証されているのかは、事前に必ず確認しておくべきポイントです。
たとえばプルデンシャル生命では、入社後約3年で完全に個人事業主として扱われ、基本給もなくなり、完全な成果報酬型に移行します。
このような場合、成果が出なければ収入がゼロになる可能性もあるため、リスクを理解したうえで判断する必要があります。もちろん基本給が担保されている会社もあります。
扱う商材は本当に問題がないのか
こちらは営業職に関する私個人の考えも含まれますが、「その商材は本当に人を幸せにするものなのか？」という視点はとても大切だと思います。
インセンティブが高い商品には、合法ではあるものの実質的に消費者を損させるような、いわゆる“グレー”な商材が含まれていることもあります。
すべてがそうとは限りませんが、たとえばワンルーム投資などはその一例です。もちろん良い商品もありますが、中には消費者に確実な損を与えるような構造になっているものも存在します。
仮にインセティブが高かったとしても、あなたが誰かに不幸を振りまいていないかは今一度確認してほしいです。
働く業界・職種を変える
これこそが本記事で最も伝えたいポイントです。年収がなかなか上がらないと感じている人の多くは、実は「働く業界や職種の選択」自体を間違えているケースが少なくありません。
どれだけ努力しても、そもそも年収が上がりにくい業界や職種では限界があります。
だからこそ、年収を上げたいのであれば、まずは“どの業界/職種で働くか”という選択が非常に重要なのです。
年収が上がりやすい業界の特徴はシンプルにこの2つの特徴があります。
- 需要/ニーズがある業界/職種であるが、人手が不足している業界(市場が拡大しているか)
- 高い専門性/スキルが求められる仕事か？(専門家ではないと厳しい仕事があるか)
次に年収が上がりやすい具体的な業界について見ていきます。
年収Upがしやすい業界/職種
年収が上がりやすい業界としては、金融業界、メーカ、総合商社、IT・通信業界、建設・プラント・不動産と言われています。ポイントとしては、業界に加えて職種選択も大事です。
スキルがないと成立しにくい仕事(具体例：営業やプログラマー)などはスキルに応じて報酬がもらえる傾向にあるので、給与は伸びます。
どれくらい業界/職種で異なるのかを以下のデータを参考に見ていきましょう。
下の表はIT業界の代表例であるエンジニアとスーパーの店員の給与を比較した図です。
| 職種 | 45-49歳の平均年収 |
|---|---|
| エンジニア | 737万円(45-49歳) |
| スーパーの店員 | 412万円(45-49歳) |
参考元
スーパ店員の年収推移(job tag)
エンジニアの年収推移(job tag)
約300万円もの差が生じているのは、スーパーの店員が20代後半以降から給与がほとんど上がらない職種であるためです。
このように、業界や職種によって年収の伸び方には大きな違いがあるため、「どの業界で、どのスキルを身につけるか」を慎重に見極めることが非常に重要です。
※スーパ店員という職業を否定するわけではありません。年収という観点では評価した場合はエンジニアなどの職種の方が良いということです。
最近では異業種や異業界への転職はしやすくなっている一方で、注意点もあります。
未経験からの転職の注意点
未経験の職種/業界にチャレンジする際に2点気を付けるべきことがあります。それは以下の通りです。
- 初めは前職よりも年収が下がる可能性がある点
- 最初はどうしても苦労が伴う点
初めは前職よりも年収が下がる可能性がある点
なぜ、前職より下がる可能性があるのかというと市場価値は業界/職種単位で決まるためです。
たとえば、営業でどれだけ優秀な実績を出していても、エンジニア職ではプログラミングスキルが求められるため、まったくの未経験者として扱われます。
なので、市場価値がない状態での転職になりますので前職の年収より最初は下がる可能性があります。ただ、働く中でスキルを身に着け適切に年収を上げていけば、最終的な生涯年収は前職よりも高くなります。
一時的に年収が下がったとしても、将来的に生涯年収が上がる見込みがあるなら、転職は前向きに検討すべきです。
最初は苦労が伴う点
未経験からのスタートなので、いきなり高いレベルを求められることはありませんが、前職との仕事内容や環境の違いから、最初はどうしても負担に感じることが多いです。
そのため、研修制度が整い、サポート体制がしっかりしている会社を選ぶのが理想です。たとえ初めの年収が低くても、成長の土台を築ける環境であれば、長い目で見て十分に価値があります。
自分には向いてなかったと思う瞬間は必ず出てきますが、折れずに一緒に頑張りましょう！
福利厚生が良い環境で実質の年収アップ
福利厚生が良い環境で実質の年収アップに関しては福利厚生を通して、出費を抑えられることで実質の年収を上げることが出来ます。
代表的なのは家賃補助です。たとえば月3万円の補助があれば、年間で36万円の支出をカバーできます。ほかにも、カフェテリアプランのポイントで買い物ができるなど、福利厚生を活用することで実質的な年収を増やすことが可能です。
福利厚生による年収アップは大きなリスクはありませんが、こだわりすぎには注意が必要です。福利厚生を含めた「実質的な年収」で比較・判断することが重要です。
年収アップにつながる福利厚生
- 住宅関連(家賃補助や社宅、寮など)
- 食費・昼食の補助(仮に500円毎回浮いた場合に毎月1万弱浮かせられます。)
- カフェテリアプラン(ポイントで欲しいものを購入可能)
自身の市場価値を理解し、自分の実力に合った企業に転職する。
今の会社でしっかりスキルを積んでいるにもかかわらず、給与が市場価値に見合っていない場合は、自分の価値に合った企業へ転職することで年収アップが狙えます。これは最も理想的な転職のパターンと言えます。
ただ、自分の市場価値は客観的に把握するのが難しく、思っている以上に高い可能性もあります。
そのため、手軽に目安を知る方法として、転職スカウトサービスに登録したり、転職エージェントからのオファーを受けたりするのがおすすめです。どんな企業から声がかかるかを見れば、おおよその市場価値が見えてきます。登録するだけでも損はありません。
最後に
本記事では、転職によって年収を上げるための4つの方法をご紹介しました。中でも最も効果的なのは、自身の市場価値を高めたうえでの転職です。そのためにも、市場価値を伸ばせる環境を選び、着実にスキルを積んでいきましょう。
注意点としては、転職する際に年収以外も考慮するべき点が働きやすさや成長しやすさなど複数あります。以下の記事を参考に年収以外の観点からも企業を分析することでより失敗しない転職が実現可能です。
ぜひ、以下記事も確認してみてください！
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